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美容室の出店に必要な準備
「独立開業して自分のお店を持ちたいけど、何を準備すればいいか分からない！」そんな悩みを持った美容師の方もいるのではないでしょうか。
本記事では美容室の出店に必要な準備をポイントごとにご紹介していきます。
まずは開業までの大まかな流れを見ていきましょう。
美容室の核となるコンセプトを決定
引用元：ホットペッパービューティー
まずはお店のコンセプトを決定しましょう。自分がどんなお店を作りたいのか、どんなサービスを提供したいのか。
また、どうしたいかだけでなくそのコンセプトでお店が持続可能かどうかもしっかりと検討しましょう。
コンセプトをもとに事業計画を立てて必要な資金を計算します。
美容室の開業資金を用意する
新しくお店を開くためには、当然ながら多額の資金が必要になります。
美容室を開業するときの平均の初期費用額は約1000万と言われています。
すべて自己資金で用意する必要はありませんが、自己資金が0だと銀行などから融資を受ける難易度が跳ね上がるため、借りたい金額の3分1は最低限用意しておくことが必要です。
美容室を開業する店舗を用意する
コンセプトが決まり、開業資金も用意出来たら次は物件を探します。
物件探しのポイントは立地や工事にかかる費用になります。例えば、美容室の居抜き物件だと初期費用を抑えられるのでオススメです。
スタッフを集める
人がいなくては美容室を営業することはできません。
とはいえあまりに早いタイミングで求人広告を出すとその分の費用がかさんでしまうのでその点も注意しましょう。
美容室の開業届けを提出する
引用元：Pixabay
後の項目で詳しい書類や提出先は紹介しますが、こちらも必ず必要になる手続きなので忘れないようにしましょう。
提出できるタイミングになり次第、早め早めに手続きを済ませてしまうことをオススメします。
ついに美容室オープン！
引用元：ホットペッパービューティー
ここまで済ませればようやくお店を開くことができます。
ただ、あくまで大まかな流れの紹介なので、実際には開店前の広告活動や施術メニューの作成なども並行して行う必要があります。
美容室の出店にかかる費用は？
美容室の開業に必要な資金は、一般的に1000～1500万円といわれています。
日本政策金融公庫の発表している新規開業実態調査では、資金の調達先の約70％が金融機関等からの借り入れとなっています。
つまり、用意する金額の平均約70％を融資などの借入によって賄っているということがここから分かりますよね。自己資金だけで開業する人はごく少数です。融資を上手く活用して資金調達を行いましょう。
美容室を出店するときに気を付けるべき5つのポイント！
ターゲットとコンセプトを明確に
まずはどのようなお客様に来ていただきたいのかという顧客ターゲットと、どのようなサービスを提供するのかというコンセプトを明確にしましょう。
コンセプトをもとにお店作りを進めていくことになるので、できるだけ具体的に決めます。
例えば、中高年をターゲットにした待ち時間の短さと低価格を売りにした美容室にするのであれば、駅中に出店して人の流れを邪魔しない内装にするなど、作りたいお店をイメージしてみましょう。
美容室を出店する場所を見極める
引用元：ホットペッパービューティー
美容室にとって出店する場所は非常に重要です。先ほどの項目でも触れましたが、どのようなお客様をターゲットにするのかで出店場所は変わってきます。
また、駅前など人が集まりやすい場所は集客がしやすいというメリットがありますが、当然競合も多くなるので注意しましょう。逆に競合の少ないエリアに出店するという方法も考えられますが、この場合はどのようにお客様を集めるかが課題になるのでエリアの市場調査や効果的な宣伝が重要になります。
美容室の外装・内装デザインを考える
引用元：店舗デザイン.COM
外装・内装はお店の雰囲気に直結する重要な要素になります。
特に気を付けたいのは、パッと見てそこが美容室とわかるようなデザインとなっているかです。開業当初はとにかくお客様に来ていただかなければ何も始まりません。新規顧客の獲得は最優先課題といえるでしょう。
店の前を通った人が美容室だと気づいてくれれば、その時は来てくれなくても何かのタイミングで思い出して来てくれるかもしれないですよね。逆に美容室だと気づかれなければそんなことは起こりません。
また、外装・内装デザインも最初に決めたコンセプトに沿って作ることを意識しましょう。
スタッフを雇う際の注意点
スタッフを雇う場合は美容師の資格のほかに、管理美容師の資格が必要になります。
この資格なしに2名以上の美容師が常勤する美容室を営業すると、罰則を受けることになるので注意しましょう。
各種書類を提出する
美容室を開業する際には各機関への届け出が必要になります。
保健所には開設届をはじめとして建物の構造が分かる図面や従業員名簿などを提出する必要があります。
税務署には個人事業の開廃業届出書の提出が必須です。また、青色申告を希望する場合は所得税の青告色申承認申請書も提出しなければいけません。
まとめ
いかがだったでしょうか。
美容室の開業には初期資金をはじめとして必要な準備が多くあり、これから開業しようと考えている方にとっては悩ましい部分でもあるかと思います。
事前準備をしっかりすることで、スムーズに美容室の開業ができます。
本記事が少しでも参考になれば幸いです。